ESA、米国ゲーム市場の分析レポートを公開。総人口の約3分の2が「毎週ゲームを遊んでいる」との報告も

Entertainment Software Association（以下、ESA）は2026年6月3日（現地時間）、アメリカ国内のデジタルゲームプレイヤーを対象としたアンケート調査結果の分析レポートを公開しました。

同団体の公式サイトより、アカウント登録などを行わずに無料で閲覧・ダウンロードできます。

（画像はレポート公開ページより引用）

Entertainment Software Associationは、世界最大規模のゲーム見本市「E3」を主催していたことでも知られる、アメリカのゲーム業界団体。2026年4月には、ゲーム業界を含む各種業界から大手企業を招待したカンファレンス「iicon」を開催するなど、さまざまな領域で活動を広げています。

このたび同団体は、イギリスの市場調査会社「YouGov」と実施した共同調査をもとに、アメリカ国内のデジタルゲームプレイ状況やプレイヤーの意識などに関する調査レポートを作成しました。

レポートによると、アメリカの総人口の約3分の2を占める約2億1,230万人が、週に1時間以上ゲームをプレイしているとのこと。男女比は53:46とほぼ同数である一方、年齢別に見ると、5～13歳（α世代）や14～29歳（Z世代）は80％以上、62歳～80歳（ベビーブーマー世代）は50％、81～90歳（サイレント世代）は30％以上という回答率となりました。

「週に1時間以上ゲームをプレイする」と回答した人の割合を、年代別に集計した表（画像はレポート公開ページよりスクリーンショットで引用）

ゲームをプレイするメリットとしては、成人（18歳以上）の回答者のうち80％以上が「楽しい」「喜びをもたらす」と回答。加えて、76％の回答者が「ゲームを通じて問題解決能力が身につく」と主張しているなど、ゲームに対して好意的な印象を抱いている人が多いとレポートでは語られています。

また、プレイヤーの63％が「ゲームは娯楽としての費用対効果が他のエンターテインメントコンテンツより優れている」との見解を示しています。

ゲームをプレイするメリット（画像左）と、ゲームを通じて会得できるスキル（画像右）についてアンケートした結果（画像はレポート公開ページよりスクリーンショットで引用）

そのほか、各年代において利用率の高いプラットフォームや人気ジャンル、子どもがゲームをプレイすることに対する親目線での印象など、多岐にわたる調査が行われています。

詳細は、ESA公式サイトのレポート公開ページおよびニュースリリースをご確認ください。