この記事の3行まとめ
- Unity Technologies、「What’s next: A look at Unity’s 2025 roadmap」と題した記事を公開
- 同社がGDC 2025で発表した、Unityの2025年におけるロードマップなどに関する講演の内容をまとめた記事
- Unity 6.1で追加される機能や、2025年内にUnityのAI機能を強化することなどについて紹介している
Unity Technologiesは2025年3月19日（現地時間）、「What’s next: A look at Unity’s 2025 roadmap」と題した記事を自社ブログで公開しました。
同記事は、ゲーム開発者向けカンファレンス「Game Developers Conference 2025（GDC 2025）」にて同社が実施した、Unityの2025年におけるロードマップに関する講演内容をまとめています。
今年のGDCにて、Unityエンジンの2025年ロードマップを公開✨
パフォーマンス向上、クロスプラットフォーム対応、AI生成機能、マルチプレイヤー対応強化、Unity 6.0のサポート方針やUnity 6.1のプレビュー、さらに今後の展望についてもご紹介しています。 pic.twitter.com/fvqhlH6RyI
— ユニティ・テクノロジーズ・ジャパン (@unity_japan) March 21, 2025
講演では、2025年4月にリリースが予定されているUnity 6.1に関するアップデート情報や、それ以降のバージョンにおける展望などを紹介。
Unity 6.1では、レンダリングの最適化やCPU/GPUの負荷軽減により、フレームレートの向上や滑らかなゲームプレイを実現するとしています。
対応プラットフォームも拡充され、Meta QuestやAndroid XRなどに向けたビルドが可能。またWebGPUが正式にサポートされ、Compute Shader（※）やUnityのGPU機能「VFX Graph」「GPU Skinning」などをブラウザ上で使用できます。
※ GPUで描画以外の汎用的な処理を実行できる機能
Unity 6.1リリース以降は、2025年内にAI機能の強化に関するアップデートなどを実施予定とのこと。自然言語を用いたAIアシスタントツールやコードの自動生成など、ゲーム制作を支援する機能がUnityに組み込まれ、より効率的にコンテンツ制作・ゲーム開発を行えるようになるとしています。
（画像はブログ記事より引用）
Unity 2021 LTS/Unity 2022 LTS/Unity 6のサポート期間についても言及されました。
2024年7月にサポート期間の延長が発表されたUnity 2021 LTSは、EnterpriseおよびIndustryライセンス契約者に対して2025年10月までサポートされます。
各バージョンにおけるサポート期間は以下の通り発表されています。
〈Unity 2021 LTS〉
EnterpriseおよびIndustryライセンス契約者に対して2025年10月までサポート
〈Unity 2022 LTS〉
2025年5月までサポート。EnterpriseおよびIndustryライセンス契約者に対しては、さらに追加で1年間のサポートが提供される
〈Unity 6〉
2026年10月（リリースから2年間）までサポート。EnterpriseおよびIndustryライセンス契約者に対しては、さらに追加で1年間のサポートが提供される
なお、講演のアーカイブ動画がUnity公式YouTubeチャンネルにて視聴可能です。
GDC 2025の講演「The Unity 2025 Roadmap」アーカイブ動画
また同社は2025年3月17日（現地時間）より、Unityで開発を行う約500万人から収集したデータなどからゲーム開発業界のトレンドを分析した「Unity ゲーミングレポート 2025」を無料で公開中。
同社公式サイト上のレポート公開ページにて、氏名・所属会社などの情報を入力することで閲覧できます。
講演の内容に関する詳細は、プレスリリースやUnity公式ブログをご確認ください。
プレスリリース「What’s next: A look at Unity’s 2025 roadmap」Unity公式ブログ以下、プレスリリースからの引用です。
ゲームやインタラクティブな体験の構築と成長のための世界をリードするプラットフォームであるUnity [NYSE:U]は、本日、2025年に予定されている3つのUnity 6アップデートにおいて、開発者の皆様へさらなる性能向上と安定性、新プラットフォームへの対応、そしてAIを活用した新たなワークフローを提供すると発表しました。最初のアップデートであるUnity 6.1は4月にリリースする予定です。
Unityの最高経営責任者兼社長であるマット・ブロンバーグは以下のように述べています。「開発者に安定性と新機能のどちらか、あるいは表現力と幅広いプラットフォーム対応のどちらか一方を選ばせるようなことはしたくありません。私たちは全てを提供することを目指しています。パートナー企業と連携して実運用環境で新リリースに対してプレッシャーテストを行うことで、ビルドの品質を大幅に高められています。」
Unity 6.1では、フレームレートの向上やより滑らかなゲームプレイ、CPU/GPU負荷の低減による端末パフォーマンスの向上、そして最適化を容易にするためのデバッグ機能の強化を実現します。さらにUnity 6.1はサポートするプラットフォーム対応の拡充にも注力しており、これまでの20以上のプラットフォームに加えて、大型または折りたたみ式のAndroid端末、Meta Quest、Android XRビルドプロファイル、Instant Gamesへ対応します。対応ブラウザであれば、すべての開発者がWebGPUを利用できるようになります。
2025年内に予定されているその他のアップデートでは、Unity 6がAI駆動のワークフローを提供し、より迅速かつ効率的にゲームを開発できるよう支援します。複雑かつ反復的なタスクを自動化するエージェンティックAIツールをエディターに直接統合するほか、最先端のサードパーティ製生成AIソリューションとのシームレスな連携を実現予定です。これらのアップデートにより、開発者は問題を診断し、プレイヤー体験を最適化するとともに、新規プレイヤー獲得を向上させることができます。
また今週初め、Unityは年次のゲーミングレポートを発表しました。同レポートによると、開発者のAIへの期待はますます高まっており、96%の開発者が既にワークフローにAIツールを組み込んでいることが明らかになっています。
その他の重要なトピック：
- マルチプレイは引き続き高い人気を誇り、64%の開発者がシューターやバトルロイヤルなど、さまざまなジャンルのマルチプレイゲーム開発に取り組んでいます。プレイヤーは依然として共有体験を重視していることがわかります。
- 新作ゲームのリリースがますます困難になる中、62%の開発者が既存ゲームへの投資を優先し、ライブ運用やコンテンツアップデートを活用して、プレイヤーエンゲージメントの向上と収益拡大を図っています。
- 開発者は複数のプラットフォームでプレイヤーベースを拡大しようとしていますが、その中でもモバイルが依然として中心的な存在であり、90%の開発者が最新作をモバイル向けにリリースしています。
- 競争の激しい市場においては、ワークフローを効率化するツールと、ライフサイクル全体を支える統合型の技術スタックが不可欠です。45%の開発者がワークフロー効率化のためのツールを求めており、55%はコンテンツのライフサイクルの各段階をサポートするエンドツーエンドの技術スタックを重視すると回答しています。
Unity ゲーミングレポート 2025の詳細は、Unity公式ウェブサイトでご覧いただけます。
Unityについて
Unity [NYSE: U] は、モバイル、PC、コンソールから空間コンピューティングまで、複数のプラットフォームでゲームやインタラクティブな体験を創造、販売、成長させるための一連のツールを提供しています。詳細はUnity.com/ja をご覧ください。
※Unityおよび関連の製品名はUnity Technologiesまたはその子会社の商標です。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、連邦証券法で定義される「将来の見通しに関する記述」、特に Unity の計画、戦略、目的に関するものが含まれています。「信じる」、「可能性がある」、「するだろう」、「見積もる」、「継続する」、「意図する」、「期待する」、「計画する」、「予測する」、およびそれらに類似する表現は、将来の見通しに関する記述を特定することを意図しています。この将来の見通しに関する記述は、リスク、不確実性、および想定により影響を受けます。リスクが現実になった場合、または想定事項が誤っていたことが判明した場合、実際の結果は、将来の見通しに関する記述に暗示される結果とは大きく異なる可能性があります。Unity の業績に影響を及ぼす可能性のあるこれらのリスク、およびその他のリスクに関する詳細情報は、Unity が米国証券取引委員会（SEC）に提出した報告書に記載されており、その内容は Unity の投資家情報ウェブサイトで閲覧できます。本リリースに記載されている内容は、本リリースの日付時点のものであり、Unity は、法律で義務付けられている場合を除き、本リリースの日付以降、将来予想に関する記述を更新する義務を負うものではなく、現時点で更新する予定もありません。
