この記事の3行まとめ
- 角川アスキー総合研究所が、国内外ゲーム業界のデータ年鑑『ファミ通ゲーム白書2023』を発売
- 2022年の世界ゲームコンテンツ市場規模は、前年比7％減の26兆8,005億円と推計
- 2022年の国内のゲーム人口は5,400万人だと推計されている
2023年8月29日（火）、角川アスキー総合研究所は国内外ゲーム業界のデータ年鑑『ファミ通ゲーム白書2023』を発売しました。書籍版は50,600円（税込、以下同）、PDF版（CD-ROM）版は44,000円、PDF（CD-ROM）＋書籍 セット版は90,200円（2023月9月29日の申し込み分までは、50,600円で提供される）。
（出典：『ファミ通ゲーム白書2023』）
『ファミ通ゲーム白書2023』は、日本国内と海外主要地域別のゲーム市場について、最新データとアンケート結果を基に、ゲーム・エンターテイメント業界の最新動向を分析したデータ年鑑です。
本書では、2022年の世界ゲームコンテンツ市場規模を26兆8,005億円、同一為替レートでの前年比は7.0％減と推計。欧米市場ではモバイル・家庭用・PCのいずれも10％以上のマイナスとなったものの、日本の家庭用ゲームや中国のPCゲームが市場を下支えしているといいます。
（出典：『ファミ通ゲーム白書2023』）
2022年の日本国内ゲーム市場規模は前年比1.4％増の2兆316億円。2021年は横ばいでしたが、家庭用ゲームハード市場が同3.4％増の2,098億円、家庭用ゲームコンテンツ（ソフト）市場が同5.9％増の3893億円と成長を牽引しています。
（出典：『ファミ通ゲーム白書2023』）
また、国内のゲーム人口は2021年の5,535万人から前年比2.4％減の5,400万人と推計。国内オンラインゲームコンテンツ市場規模は前年比0.9％増の1兆6,568億円とのこと。
その他、データ詳細などは『ファミ通ゲーム白書2023』で確認可能です。
『ファミ通ゲーム白書2023』販売ページプレスリリース以下、プレスリリースからの引用です。
株式会社角川アスキー総合研究所（本社：東京都文京区、代表取締役社長：加瀬典子）は、国内外ゲーム業界のデータ年鑑『ファミ通ゲーム白書2023』を2023年8月29日に発売します。
本書は、日本国内と北米、欧州、アジアといった海外主要地域別のゲーム市場について、豊富な最新データと大規模なアンケート結果をもとに、ゲーム・エンターテイメント業界の最新動向を分析したデータ年鑑です。
■ファミ通ゲーム白書2023
発行・編：株式会社角川アスキー総合研究所
発売日：2023年8月29日
価格：書籍版 50,600円(税/送料込)
PDF版（CD-ROM）版 44,000円(税/送料込)
PDF(CD-ROM)＋書籍 セット版 90,200円(税/送料込)
判型・頁数： A4、382ページ
販売ページ： https://ebten.jp/eb-store/69/
＊当年鑑はオンラインショッピングサイト「ebten」のみの販売となります。
＊電子版は主要電子書籍ストアにて同日発売。
期間限定 特別価格キャンペーン
通常価格90,200円(税/送料込)の『PDF（CD-ROM）＋書籍 セット版』を、2023月9月29日のお申し込み分まで50,600円(税/送料込)にてご提供いたします。
『ファミ通ゲーム白書2023』主なトピックス
本リリースのデータを引用される場合は、必ず出典として「ファミ通ゲーム白書2023」の明記をお願いします。
世界ゲームコンテンツ市場規模は26兆8005億円、同一為替レートで前年比7.0％減※に
『ファミ通ゲーム白書2023』では、2022年の世界ゲームコンテンツ市場規模を26兆8005億円と推計。同一為替レートでの前年比は7.0％減となります。最大の理由は欧米市場の軟調で、モバイル・家庭用・PCのいずれも10％以上のマイナスとなりました。これはインフレの加速による可処分所得の減少や、巣ごもり需要からの反動が影響していると見受けられます。しかし、アジアではその影響が比較的小さく、日本の家庭用ゲームや中国のPCゲームが健闘。市場を下支えしています。
※同一為替レートでの前年比は、2022年の期中平均レート131.64円（米ドル）で換算。
国内ゲーム市場規模は前年比1.4％増の2兆316億円
2022年の日本国内ゲーム市場規模は前年比1.4％増と、海外を横目に一定の成長を見せました。2021年は横ばいでしたが、ハードとソフトの両輪がうまく回り、家庭用ゲームハード市場が同3.4％増の2098億円、家庭用ゲームコンテンツ（ソフト）市場が同5.9％増の3893億円と成長を牽引。Nintendo Switch向けの大型タイトルが好結果を残したことや、プレイステーション5とXbox Series X/Sの普及が進み始めたことが理由と考えられます。
※家庭用ハード……Nintendo Switch、プレイステーション5などの家庭用（コンシューマー）ゲーム機本体。
※家庭用ソフト……家庭用ゲーム機で動作するゲームコンテンツ。
※オンラインプラットフォーム……スマートフォン、タブレット、PCなど、ネットワーク接続を前提にゲームコンテンツが動作するプラットフォーム。ただし、家庭用ゲーム全体の市場規模を明確にするため、下記のグラフに限って家庭用ゲーム機向けのオンライン市場は「家庭用ソフト」に含めている。
国内のゲーム人口は、前年比2.4％減の5400万人と推計
2022年の国内ゲーム人口は、5000万台こそキープしたものの、2021年の5535万人から前年比2.4％減と若干数字を落としました。Nintendo Switchのビッグタイトルが貢献した家庭用ゲームは前年比2.5％増の2856万人と伸びていますが、これまで順調にユーザー数を伸ばしてきたアプリは同7.4％減、巣ごもりからの脱却の影響が大きいPCゲームも同12.2％減となりました。
国内オンラインゲームコンテンツ市場規模は前年比0.9％増の1兆6568億円
国内オンラインプラットフォームにおけるゲームコンテンツ市場は、微増ながら1兆6568億円と拡大。ゲームアプリ市場は前年の大ヒットに匹敵するタイトルがなく、前年比4.4％減の1兆2433億円となりましたが、変わらず国内ゲーム市場で大きな割合を占めています。一方PCゲーム市場規模は、大型タイトルの登場や海外プラットフォームの国内におけるダウンロード販売の拡大を受けて、前年比43.2％増の1892億円と順調に拡大しています。
株式会社角川アスキー総合研究所について
角川アスキー総合研究所は、メディア運営やコンテンツ制作で培った知見を活かし、調査、コンサルティング、マーケティング、ビジネスソリューション、出版、教育支援など幅広く事業を展開しています。コンテンツ力、メディア力、リサーチ力を総合的に活用し、お客様の課題解決に取り組みます。
公式サイト：https://www.lab-kadokawa.com/
