Unity Technologies、ゲーム領域の「Unity Runtime Fee」の導入撤回など料金体系の改定を発表。Unity Personalは適用範囲が拡大した一方、Pro/Enterpriseは値上げへ

Unity Technologiesは2024年9月12日（現地時間）、自社ブログにて「コミュニティの皆様へ：ゲーム領域向け Runtime Fee の撤回について」と題した記事を公開しました。

記事では、2024年1月より導入されていた料金体系「Unity Runtime Fee」の撤回および、既存の有料サブスクリプションにおける月額費用の値上げなどを発表しています。

なお、この料金改定はゲーム領域に限定されています。

ゲーム領域向け Runtime Fee の撤回のお知らせhttps://t.co/WPA4XcaeVS pic.twitter.com/XqcpCbo3fn

— ユニティ・テクノロジーズ・ジャパン (@unity_japan) September 13, 2024

Unity Runtime Feeは、2023年9月に発表、2024年1月より導入されていた料金システムです。一定の収益やインストール数などの条件を満たした作品は、インストールされるごとに追加料金が発生するというものでした。

このたび導入の撤回が発表されたことにより、料金体系はUnity Runtime Fee導入以前と同じくシートベースのサブスクリプションに変更されます。

Unity Personalは、過去12か月の収益や調達資金が一定額未満の個人開発者・小規模企業であれば、Unityを無料で利用できるプランです。

Unity 6（年内リリース予定）のリリース以降、利用における条件額が、従来の10万米ドル未満から20万米ドル未満へと倍増すると述べられました。従来通り、条件額を超過した場合は、有料サブスクリプションのUnity Proライセンスの購入が必須になります。

また同時に、Unity Personalで開発されたゲームに義務化されていた、ゲームスタート時の「Made with Unity」スプラッシュスクリーンの使用も任意へと変更されます。

「Made with Unity」のスプラッシュスクリーン。左は Light on Dark スタイル、右は Dark on Light スタイル（画像は公式ドキュメントより引用）

有料サブスクリプションプランのUnity Pro/Enterpriseでは、ライセンスの月額の値上げが発表されました。

Unity Proでは、価格が8％引き上げられ、シートあたり年間2,200ドルへ変更。Unity Enterpriseでは、全体価格に25％の価格引き上げが行われます（米ドル価格の場合）。なお、過去12か月での総収益および調達金額が2,500万米ドルを超える場合は、Unity Enterpriseの利用が必須になります。なお、Unity Enterprise においては、利用者のニーズに合わせたカスタマイズプランを案内することも可能とのこと。

Unity Pro/Enterpriseにおけるこれらの価格改定は、2025年1月1日（水）以降に購入・アップグレード・更新されたライセンスから適用されます。

価格改定などの詳細は、ブログ記事をご確認ください。